2017年2月16日



現象無常
実相久遠
全くその通り
今日から晴れて暖かい
事も無し
アーオーウーエーイ-


気持ちよく長く眠る方法
 ・何度もトイレに起きる
 ・眠りが浅い
 ・寝ても疲れた取れない
 ・昼間にやたらと眠い
自律神経失調症
取りあえずは自律神経にエネルギー入れ、ウイルス、菌,等抜く
          ☆カルテ別紙

今後の展望
舩井  勝仁氏
フーチ  75%
 いま一番旬な経済理論は米プリンストン大学のクリストファー・シムズ教授が提唱する「物価水準の財政理論(FTPL)です。
        ヘリコプター・マネー
 FTPL等の財政政策が取られていくことが確実な情勢にありますが、世界の先進国はドイツを除いて深刻な財政赤字に悩んでいます。

 こんな状態でなおかつ財政出動するためには、実質的に政府の一部である中央銀行が財政ファイナンスを担う以外の方法論はありません。そのための具体的な方法論はヘリコプター・マネー(ヘリマネ)政策しかないと思っています。

 増田悦介先生の意見は、アメリカや中国はほっておいても必ず没落していく。日本は金融政策も財政政策も何もせずに、米中が没落して漁夫の利が転がり込むのをじっと待っていればいい。そもそもデフレが悪くてインフレがいいという考え方自体が間違っている。
 1014年までの100年間はデフレで平和が続いた状態だった。1914年に第一次世界大戦が勃発してから世界はインフレと戦争の時代になった。2014年からの100年間は何もしなければ、デフレで平和な時代になる。だから、余計な経済政策をなるべく早くやめることが一番大事だという考えです。
          ナヴァロ氏
民主党の右派を自称していたナヴァロは、「アメリカは中国製品をボイコットして、中国とは経済的に縁を切れ。さもないとアメリカ国民が不幸になるばかりだ」と力説していました。トランプ大統領はこの考え方に大きく賛同し、乗ったといわれています。

 ナヴァロは「Death by China」の中で、2点のことを力説しています。

 1点目は“米国企業が工場を中国多陸へ移転させる事を合法的に阻止し、北京政府による外国為替レート操作や知的剽窃などの不正・不法行為を容赦せずに罰することで、中国経済は実力にふさわしく堕ちぶれる。

 そして財力と技術動員力が凋落・低迷することにより、中国軍もまた自動的に脅威ではなくなる。アメリカ軍は反対に強化されたと等しくなり、アメリカはすべてにおいて安全になる。
アメリカ内の失業者にも再び雇用が戻ってくる”ということ。
そして、2点目は”中国経済が破綻することで中国は北朝鮮を支えることができなくなり、北朝鮮の「核の脅威」も自動的にゼロになる”ということです。

90年代以降のロシア軍や中国軍の「最新軍備」は、いずれもアメリカ国内の軍需利権関係者の「敵褒め」宣伝によって創り出された「夢幻」にすぎない。特にアメリカと中国の兵器競争など、今、始まるわけがない。小学生と大学生の差があるのですとはっきり言い切っていました。

虐待が何故起きるか!
答は簡単で即治る
Aという母親(又は父)が甲という我が子を虐待しているとした場合。
Aが赤ちゃんの時Aの母から虐待されている。
又はAがお腹にいた時、堕胎されている。
自分が生れる前に親に命を断たれていて
赤ちゃん、子供に対する愛情が持てない。
又、(親に対する家庭内暴力もある)

解決法はAの親がAに対してお詫び日記かけば十日でOK!